三生医薬が全社員にサプリメント無償配布、健康経営の新たなモデル確立へ

新たな試み：三生医薬が健康経営の未来を切り拓く

静岡県富士市に本社を置く三生医薬株式会社は、2025年8月から全社員に自社製造のサプリメントを無償で提供する新しい福利厚生施策「三生ウェルネス・プロジェクト」を立ち上げます。このプロジェクトの目的は、社員の健康意識を高め、企業全体の持続的な成長を目指すことです。

社員の健康を最優先に

この取り組みは、約1,070人の全社員（派遣社員を含む）を対象に、社員一人一人が健康を意識し、日常生活での行動変容を促すことを狙っています。具体的には、健康診断の結果をもとに、社員の健康状態を定量的に評価し、さらにアンケートを通じて彼らの生活習慣や体調の変化を把握します。これらのデータは、健康経営の実践としても極めて貴重な情報になります。

未病からの健康支援

三生医薬は、厚生労働省の「保健医療2035」ビジョンや経済産業省の「次世代ヘルスケア産業」の方針に共鳴し、未病段階からの健康支援が重要であることを認識しています。未病とは、病気には至らないが健康から病気に向かう身体の状態を指します。この二つの省庁が提唱する観点からも、社員の健康維持は企業の社会的責任であるとの考えが根強くあります。

サプリメントを通じた理解の深化

社員が自社製のサプリメントを実際に使用することで、製品に対する理解や信頼が深まり、さらにはOEM企業としての誇りが育まれます。このプロジェクトは単なる福利厚生施策に留まらず、社員による自社製品の体感を通じて、コーポレートウェルネスの新たなスタンダードを見出すことを目指しています。

健康経営の重要性

最近の調査によると、コーポレートウェルネス市場は2024年には約7,770億円に達し、2033年には約1兆6,130億円に成長すると予測されています。企業における健康投資は疾病予防からメンタルヘルスや生産性向上へと広がっています。特に三生医薬のような健康食品のOEM企業が、社員に自社製品を継続的に提供し、健康経営の先進モデルを構築することは極めて注目される取り組みです。

今後の展望と社会的影響

三生ウェルネス・プロジェクトは、一過性の試みではなく、2026年春には成果をデータとして集計し、その結果を広く共有することが計画されています。この結果をもとに、社員の健康維持に関する理解の深化やエンゲージメントの向上を期待しています。さらに、この実践から得た知識を活用し、三生医薬は他企業へ向けての健康経営の事例としても発信する方針です。

企業の健康が社会全体を変える

三生医薬の代表取締役社長、今村朗氏は「社員の健康は、企業の持続的な成長を支える土台であり、私たちはまず自らが健康と真摯に向き合う姿勢を示すことが重要だ」と語ります。今回のプロジェクトは、企業の健康経営モデルの先駆けとして、他の企業にも影響を与えることを目指しており、最終的には社会全体の健康寿命の延伸に寄与することを期待しているとのことです。

この新たな試みは、三生医薬の社員だけでなく、他の企業にとっても積極的な健康支援のモデルケースとなることでしょう。業界全体の価値向上につながることを願います。