トヨクモの安否確認サービスがサミットに導入！災害時に効果的なシステム

トヨクモの安否確認サービス2がサミットに導入

トヨクモ株式会社が提供する安否確認サービス「安否確認サービス2」が、サミット株式会社に正式に導入されました。これにより、18,000名を超える従業員が災害時に迅速かつ的確に安否確認が行える体制が整います。今回は、導入の背景と期待される効果について詳しく見ていきましょう。

導入の背景と課題

サミットは2015年に事業継続計画（BCP）を策定しましたが、訓練を進める中で、BCPがより実用的である必要があることに気づきました。特に、災害時における従業員との連絡手段に課題を感じていました。これまでは電話に頼る方法しかなく、深夜に発生した災害の際には連絡が困難になる懸念がありました。

さらに、従業員数が多いため「共通の連絡手段」が求められていました。このため、安否確認システムの導入について具体的な検討が始まったのです。

導入の決め手

安否確認サービス2の導入に至った最大の理由は、「使いやすさ」と「サーバーの堅牢性」でした。災害時に冷静でいることは難しく、直感的に操作できるシンプルさが求められます。実際に行われた一斉訓練では、多数のユーザーが同時にサービスを利用しても安定した稼働が見られ、高い安定性が確認されました。

加えて、多言語対応が重要なポイントとなりました。サミットには数百名のベトナム国籍の技能実習生がいるため、日本語・英語・ベトナム語を併記したフォームの設定が必要でした。この点は、従業員の命を守る上で極めて重要です。管理画面は日本語・英語のみですが、安否確認の通知フォームは自由に言語を設定できるため、安心感が増します。

期待される効果と今後の活用

サミットでは、安否確認サービスの導入によって全従業員の安否を迅速に確認できる体制を整えることを目指しています。特に、多言語対応の安否確認フォームの利用により、言語の壁を越えたスムーズな情報共有が可能になります。これによって、様々な背景を持つ従業員の命を守る手段として大きな効果が期待されています。

サミット株式会社のコメント

サミット株式会社総務部の阿部知行様は、BCPを策定した当初に取り入れた安否確認システムは、従業員数が多いため導入が難しかったと述べていますが、今回の導入を決断した理由として、メールアドレスが不要でスマートフォンアプリから簡単に利用できる点が挙げられています。また、今後は多様なルーツを持つ従業員への情報提供体制の強化も課題としているとのことです。

安否確認サービス2について

「安否確認サービス2」は、法人向けに特化した安否確認システムであり、4,000社以上の企業が利用しています。このシステムは、災害後の早期事業復旧を支援するだけでなく、対策指示や情報共有が行える機能も搭載しています。具体的には、掲示板やメッセージ機能があり、単なる安否確認にとどまりません。詳しい情報については、公式ホームページをご覧ください。