日本企業における海外ITエンジニア受入れ体制の現状と課題に関する調査結果

日本企業における海外ITエンジニア受入れ体制の現状

最近、総合人材サービスを展開するヒューマンリソシアが行った調査によると、日本企業における海外ITエンジニアの受入れに関する実態が浮き彫りになりました。この調査では、500名のビジネスパーソンに対し、海外ITエンジニアの受入れ体制やその実施状況について質問しています。

調査の結果

`必要性の認識`
調査の結果、海外ITエンジニアの受入れに関し、約9割の企業が日本語教育や受け入れマニュアルの作成などの体制が必要であると考えていることが明らかになりました。しかし、実際にこれらの取り組みを行っている企業はわずか3割に留まるという非常に厳しい状況が挙げられています。
これにより、海外ITエンジニアの受け入れは現場の上司や同僚の個々の努力にほぼ依存している実態が見えてきました。

特に、「日本語教育」や「受け入れマニュアル」の整備は重要な要素であり、これらの体制を整備することが企業にとっての大きな課題となっているといえます。調査では、87.5％の人が「語学研修が必要」としつつも、実施しているのは30.0％という結果でした。

大企業の意識

調査に参加した大企業は、約8割がIT人材不足を深刻に感じており、約9割が海外ITエンジニアの活用を前向きに検討していることがわかりました。これは、海外人材の活用が避けられない選択肢であることを示しています。しかしながら、企業側のサポート体制が機能していないため、定着や育成が難しいという懸念も生じています。

具体的な取り組み状況としては、最も実施率が高かったのは「メンター制度の導入」で、40.0％の企業で先輩や同僚によるサポートが行われていることがわかりました。しかし、全体から見れば依然として水準は低いと言わざるを得ません。

日本企業の課題

日本企業が海外ITエンジニアを積極的に受け入れるためには、語学や文化の壁を克服することが大きな課題ですが、実際には企業側のサポートが追いつかず、現場の負担が増す一方です。これらは、企業のサポート体制が整備されなければ、今後の国内IT人材確保にも影響を及ぼすことが懸念されています。

ヒューマンリソシアの取り組み

このような状況を受け、ヒューマンリソシアでは「GIT（Global IT Talent）サービス」を通じて、海外ITエンジニアの採用や派遣を支援しています。このサービスでは、必要な日本語教育や企業文化に関する研修、生活に関するサポートを提供し、海外からのエンジニアが安心して働ける環境を整えることを目指しています。

日本の企業が海外ITエンジニアの能力を最大限に活かすためには、企業全体での意識改革と制度の整備が急務です。今後もヒューマンリソシアは、より多くの海外ITエンジニアが日本で活躍できるよう努めてまいります。

詳細については、ヒューマンリソシアのサービスサイトをご覧ください。