月刊『先端教育』2025年8月号の内容
社会人向けの専門職大学院を運営する学校法人先端教育機構が発行する『月刊先端教育』の2025年8月号が7月1日に発売されました。この号では、特集として「成長意欲を支えるエンゲージメントー主体性を引き出す組織設計」が取り上げられています。
特集1: 成長意欲を支えるエンゲージメント
現在、急速に変化する市場環境の中で、企業の競争力向上には人的資本経営が不可欠です。その一環として、従業員のリスキリングを進めるためには、内発的なモチベーションが必要です。本特集では、組織内でのエンゲージメントの重要性や、従業員が主体的に成長するためにどのような環境を整えるべきかを探ります。
中央大学商学部の准教授である林祥平氏は、「自分の強みを活かすことが仕事にやりがいを感じさせ、それがさらにリスキリングを促進する」という視点を示しています。
また、株式会社アトラエの平井雅史氏は、エンゲージメントは自ら構築するものであると強調。企業側の施策だけでなく、従業員自身が「自分のエンゲージメントとは何か」を考えることが重要であると述べています。
ほかにも、神奈川大学の尻無濱芳崇氏は心理的資本とエンゲージメントの関係について、近畿大学の多湖雅博氏は対話型組織開発とエンゲージメントの関連について論じています。特に、BUSINESS-ALLIANCEの藤田健太氏は、エンゲージメントを科学的に可視化する手法を紹介し、具体的な分析方法を提示しています。
特集2: 次世代の学校組織をつくる
第2特集では、「次世代の学校組織をつくる」というテーマに基づき、政府の「骨太の方針」に掲げられた質の高い公教育の再生について検討します。高校無償化や、2029年度までに必要な改革を急ぐ中で、学校組織の新たな在り方が模索されています。
講師陣には、東洋大学大学院の葛西耕介氏が校長の職能開発の重要性、É-couleur株式会社の任善愛氏が教員の負担を把握するための現場主導の改革の意義を語ります。また、岐阜聖徳学園大学の長瀬基延氏は、対話を通じて働き方改革と部活動改革を実現した経験を発表し、実際に成功した事例を紹介します。
地域×教育イノベーション: 高知県
高知県における地域の教育改革も注目されています。高知大学の受田浩之氏は、地域を支える人づくりの重要性を説明。ICTを活用した学びの推進や、地域に根ざした新しい働き方が実践されています。他にも、子どもの可能性を引き出す教育施策や、地元企業との連携を進める事例が掲載されています。
他の注目記事
月刊『先端教育』では、博士人材の育成や、地域からの新たな学びの取り組み、世界標準の英語力取得に関する連載記事などもあります。これらは教育に関連するさまざまな視点を提供しており、教職員や企業、NPOなど教育に関わる人々に向けた貴重な情報源となっています。
この特集や各記事を通じて、これからの教育の在り方や、職場でのエンゲージメントの重要性について考えを深めることができるでしょう。ぜひ、ご購入の上、最新の教育動向をキャッチアップしてみてください。
(価格:1,620円(税込))