大手企業の定着施策で重要視される「1on1」、全社の認識が課題に

大手企業における定着施策の現状

株式会社IKUSAが実施した調査によると、従業員1,000名以上の大手企業が重要視する定着施策として「1on1」が54%で最多となりました。これに続いて、社内コミュニケーションの活性化（51.5%）、全社イベント（48.5%）、チームビルディング（43.5%）も有効視されています。特に、「1on1」は上司と部下の関係強化に寄与し、業務の進捗や課題を共有するために欠かせない施策として認識されています。これらの施策は、単なる評価や報酬制度以上に、日常的なコミュニケーションを通じて、従業員の定着を促進する役割を果たしています。

取り組み不足の原因

ところが、調査結果を見ると、実際にこれらの施策が十分に実行されていない現状が浮き彫りになりました。「チームビルディング」が重要である一方で、取り組めていない企業が38%に上ることが最も目立っています。また、「1on1」や「全社イベント」、社内コミュニケーションの活性化についても36.5%、34.0%と続き、課題解決には全社の意識・認識の統一が必要とされています。

社内認識の壁

また、取り組めない最大の理由として「全社で重要性の認識が揃わない」という点が挙げられ、47.9%の企業がそのように回答しています。この問題は、全社的な優先順位が上がらないことが大きく影響していると考えられています。実施するための予算の確保も難しい一方、定着施策の投資に対するROI（費用対効果）の証明が難しいという現実が、施策の実行を妨げています。企業においては、「ROIの数値的証明が難しい」という回答が39.5%にのぼり、施策の成果が視覚化されにくいため、経営層の理解を得られないままとなります。

定着施策の可視化

このような状況を打開するためには、定着施策に対する全社的な意識の統一と、実施後の効果の可視化が不可欠です。社員同士の関係を強化するための施策をただ実施するだけでなく、目的や効果を明確にし、定期的に評価することが求められます。これにより、成果を経営層に報告しやすくなり、次の施策に対する投資を得やすくなるのです。

体験型社内イベントの役割

具体的な取り組みとしては、体験型の社内イベントが有効です。実際にIKUSAが支援した「明光グループハチャメチャ総会2023」では、1,000名を超える参加者を集め、チャンバラ合戦や格付けバトルといったユニークな企画を通じて、社員同士のコミュニケーションを促進し、参加者の約9割が「会社・チームに前向きになった」と回答しました。イベントの満足度は99.5%を記録し、定着施策の有効性を数値として示すことができたため、ROIの壁を乗り越えるには最適な手段と言えるでしょう。

まとめ

このように、定着施策の成功には全社の合意形成が重要です。また、施策を通じて得られるデータを効果的に活用することで、さらなる投資を引き出すためのアプローチが求められています。IKUSAは、企業が定着施策を効果的に実施するための支援を行っており、チームビルディングや社内イベントを通じて元気な組織作りをサポートしています。興味のある企業は、ぜひお問い合わせください。