熊本地震対応、産業医科大学が支援チームを発足し健康管理を強化

熊本地震対応に向けた産業医科大学の取り組み

2026年7月28日、熊本県を震源とする大地震が発生しました。これにより多くの方々が被災し、現在もなお復旧作業に尽力されていることと思います。私たち産業医科大学は、このたびより一層の支援を行うべく、8月1日より「災害産業保健支援チーム（DOHAT）」を結成し、現地へ派遣することを決定しました。

被災地支援の重要性

災害に対応する公的機関や民間企業の職員、そして支援活動に従事する医療関係者などは、ストレスや過労から健康が損なわれるリスクが高まります。こうした健康問題が続くと、支援活動の持続性や質に悪影響を及ぼしかねません。したがって、現場で活動する職員の健康を守ることは、被災地の復旧を支える上で欠かせない要素といえるでしょう。

健康管理システム「J-SPEED」の導入

このような背景を踏まえ、産業医科大学は広島大学との共同によって「J-SPEED健康チェック」を実施します。このシステムでは、行政職員や支援者がスマートフォンなどを用いて、1日1回わずか約2分で健康状態を入力することができます。支援チームはこのデータを基に、不調を訴える方には迅速に個別支援を行います。さらに、組織全体の健康状況を指揮者に提供し、疲労や過労の早期把握を実現します。

現地支援の展開

支援活動はまずDMAT（災害派遣医療チーム）や熊本県庁の職員から始まり、8月10日には全ての支援者や県内の複数自治体の職員を対象に拡大しました。今後もニーズに応じて、支援対象を拡大していく予定です。

幅広い支援展開

また、J-SPEEDの他にも、災害時に活動する労働者の健康管理を念頭に置いたコンサルティングや個別面談も行っております。これにより、官民問わず、災害下で働くスタッフへの支援を多角的に展開し、より良い環境づくりを目指します。私たち産業医科大学は、熊本地震がもたらした影響を受けた皆様のため、これからも全力で支援活動を続けてまいります。

被災地の復興には時間がかかるかもしれませんが、私たちが共に支え合い、力を合わせることで明るい未来を築けるはずです。この取り組みを通じて、少しでも多くの方々が健康で安心して活動できる環境を整えていきたいと考えています。今後とも、皆様のご理解とご協力を賜りますようお願い申し上げます。