人事・人材育成研究会のご案内
2025年10月から12月にかけて、全5回シリーズで行われる「第6回人事・人材育成研究会」に参加しませんか?本研究会は、少子高齢化や定年延長、働き方改革など、企業を取り巻く課題に対して、先進企業の実際の事例を元に学び合う場です。
先進事例の共有
本プログラムでは、旭化成、ポーラ、サッポロホールディングス、日本ハム、日本新薬といった企業が、自社の制度改革や人材育成施策、デジタルトランスフォーメーション(DX)の人財戦略について、成功の秘訣や実際の課題を発表します。この貴重な機会を通じて、自社の人事課題に対する解決策を見つける手助けとなるでしょう。
研究会の特色
1.
先進企業の事例に学ぶ
各企業がどのようにして人材を育成し、環境に適応しているかを知ることができます。具体的には以下のテーマが設定されています:
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旭化成: 若手社員の成長意欲を支える学習コミュニティ(10/24)
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ポーラ: 具体的な行動変容を促すマネジメント育成プログラム(11/5)
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サッポロホールディングス: 全社員DX人財化に向けた事例(11/21)
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日本ハム: 挑戦する組織風土を醸成するための取り組み(12/3)
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日本新薬: オープンバッジを活用した人財育成(12/16)
2.
ネットワーク構築
各発表の後には情報交換会が実施され、参加者同士の交流が図られます。同じ課題を持つ人事・教育担当者同士が意見を交わし合い、実務に活かせる実践的な示唆を得ることができる場となります。
開催概要
- - 開催名: 第6回人事・人材育成研究会
- - 期間: 2025年10月~12月(全5回)
- - 形式: 第1回名古屋、第2~5回オンライン
- - 対象: 企業・団体の人事担当者および教育担当者
- - 参加料: 会員55,000円、一般66,000円(税込)
申し込み方法
参加をご希望の方は、以下のリンクから詳細および申し込み手続きを行ってください。
詳細・お申込みはこちら
研究会の背景
本研究会は、1985年に始まった「戦略人事研究会」と1977年に始まった「人財育成フォーラム」を統合し、名称を「人事・人材育成研究会」としました。第6回目の開催となる2025年度は、時代の変化に対応した人事課題の実践策と人材育成について深く掘り下げる機会となります。
お問い合わせ先
一般社団法人 日本経営協会
中部本部 研究会事務局
TEL: 052-957-4172
E-mail:
[email protected]
日本経営協会について
1949年に設立され、経営の近代化と効率化のための啓発普及を目的とした活動を続けている日本経営協会。顧客と共に未来の日本経営を創造している組織です。
ぜひこの機会に人事・人材育成の新たな知見を得て、貴社の人事戦略に役立ててください。