ファミリーマートが地域特性に合わせた新たな配送体制を導入

ファミリーマートが目指す食品ロス削減と持続可能な配送体制

ファミリーマートは、環境への配慮を最大限に考慮しながら、約1,300店舗における食品の効率的な配送体制を見直すことを発表しました。この取り組みは、2026年6月9日から実施され、東北地方および新潟県の店舗でおむすびや弁当などを届ける「定温便」の配送回数を1日3便から2便に変更します。これにより、CO2の排出量を削減しながら、消費期限を延ばし品質を保持した食品の供給を実現します。

サプライチェーンの改革

近年、物流業界はドライバー不足や原材料費の高騰など様々な課題に直面しています。「いちばん環境にやさしい」を理念とするファミリーマートは、これらの問題に立ち向かうため独自の炊飯技術を開発。この技術によって、おむすびなどの消費期限の延長を可能にし、これまでの配送体制の改善にも繋がっています。

特に、北陸地方では2025年にこの取り組みを実施し、成功を収めていることから、今回は新たに東北・新潟の約1,300店舗に同様の変更を行うことになりました。配送の便数が少なくなることで、総走行距離は年間約670万km、CO2排出量も3割減少する見込みです。

地域に特化した新商品展開

ファミリーマートは、地域の特性を考慮した新しい商品ラインアップを展開します。チルド弁当や冷凍食品など、地元の味を楽しめる商品を導入することで、販売機会のロスを減少させ、さらに食品ロスを削減する取り組みが進められます。

例えば、新たに提供される「オムライス＆ナポリタン」や「大麦豚のロースかつ丼」は、どちらも550円台で手に入れることができるお手頃なメニューです。お弁当だけでなく、冷凍おむすびも充実。人気の「焼しゃけ」や「南高梅」を冷凍にて提供し、自宅で手軽に楽しめるよう工夫されています。

物流体制の最適化

配送回数の変更により、店舗でも操作負担が軽減され、業務の効率化が期待されます。これにより、店舗のスタッフは他の作業にリソースを振り分けられるようになります。削減した物流費用は店舗支援に活用し、結果として売上向上にも繋げられるでしょう。

ファミリーマートでは、発注支援ツールを駆使し、各店舗の販売傾向に基づいたスムーズなサポートを心掛けています。

サステナビリティへの取り組み

また、この取り組みは全体的なサステナビリティの一環としても位置付けられ、持続可能な社会づくりに寄与しています。ファミリーマートが掲げる「いちばんチャレンジ」というスローガンには、消費者と共に成長し、地域に密着したサービスを提供する思いが込められています。

ファミリーマートは「あなたと、コンビに、ファミリーマート」というメッセージのもと、今後も持続可能なサプライチェーンの構築に努めてまいります。これまで以上に環境に配慮した商品を提供し、顧客から愛され続ける店舗でありたいと考えています。